賃貸物件を探していると、エレベーターがない物件に目がとまることがあります。
エレベーターがないと何かと不便な印象を受けますが、あえてエレベーターなしの賃貸物件を選ぶメリットはあるのでしょうか。
そこで今回は、エレベーターの設置基準、エレベーターがない賃貸物件のメリットとデメリットをご紹介します。
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賃貸物件のエレベーターの設置基準
高さのある建築物にはエレベーターを設置する義務がありますが、その基準は実際の階数によってではなく、建築基準法によって定められています。
建築基準法では、高さが31mを超える建物にエレベーターを設置することが義務付けられています。
高さ31mは、一般的な建物で言えば7～10階建てに相当します。
そのため、7階建て以上の賃貸物件にはエレベーターが設置されている一方で、6階建て以下の建物には設置されていない場合もあります。
また、サービス付き高齢者向け住宅では3階以上の建物にエレベーターを設置する義務があり、地方自治体によっては独自の設置基準が定められることもあります。
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エレベーターなしの賃貸物件のメリット
エレベーターのない賃貸物件のメリットは、家賃や管理費が低いことです。
エレベーターのない物件は一般的に需要が低いため、家賃が割安に設定され、また、維持費も低く抑えられる傾向があります。
さらに、災害時には階段を利用して迅速に建物外へ避難できるメリットもあります。
地震などの災害時には、エレベーターに閉じ込められるリスクも回避することが可能です。
また、日常的に階段を利用することで適度な運動になり、運動不足の解消やダイエットにも効果的です。
たとえば、ゴミ出しの際などに階段を利用することで、意識的に運動しなくても身体を活動させることができるメリットもあります。
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エレベーターなしの賃貸物件のデメリット
エレベーターのない賃貸物件のデメリットは、転倒の危険性です。
とくに、小さな子どもや高齢者は、階段で滑って転倒しないように十分に注意する必要があります。
また、健康な人であっても、体調が悪い時や大きな荷物を持って階段を上る際に疲れることがあります。
さらに、引っ越しの際には、荷物を手作業で運ばなければならないため、追加料金が発生する可能性もあるでしょう。
一般的には、階数が上がるごとに1,000～2,000円程度の追加料金が発生し、大型の家具や家電の場合はさらに高額になることがあります。
また、階段や廊下の広さによっては、搬入が困難な場合もあるため、慎重に検討する必要があります。
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まとめ
エレベーターの設置基準は高さが31mを超えることであり、6階以下の建物にはエレベーターがないことがあります。
エレベーターなしの賃貸物件のメリットは、家賃が安いことや階段の昇降で運動になることです。
しかし、転倒のリスクやお引っ越し料金がかかるなどのデメリットもあります。
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