全国各地で地震や豪雨などによる災害が発生し、多くの方が被害を受けています。
引っ越しにあたって、新しい居住地における非常時に対する備えを気にする方は珍しくありません。
この記事では、過去の被災から学ぶ防災対策の重要性のほか、防災対策や防災設備についても解説するので、マンションへの引っ越しを予定している方はお役立てください。
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過去の被災から学ぶマンションにおける防災対策の重要性
2011年に発生した東日本大震災や、昨年の能登半島における地震など各地で震災が相次いでいます。
文部科学省の特別機関である地震調査研究推進本部では、南海トラフを震源としたマグニチュード8〜9程度の地震が30年以内に起きる確率を70〜80％と予測しています。
また、2019年の房総半島台風と東日本台風など大雨や台風による災害が毎年のように発生しており、不安に感じている方も多いでしょう。
マンションは鉄筋コンクリート造が一般的であり、木造住宅に比べると防火性や耐震性に優れています。
1995年に発生した阪神淡路大震災において、マンションのなかで損傷を免れた建物と軽微な損傷で済んだ割合は9割ほどと報告されています。
風水害が発生しても、建物の損壊には至らないかもしれません。
ただし、建物自体が堅固であっても、過去の災害のなかにはライフラインが停止した事例が多数あります。
照明や水道、トイレ、風呂、エレベーターなどが一定期間使えず、高層階の居住者は迅速な避難が困難になるとともに、復旧するまで不便な暮らしを強いられました。
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マンションにおける具体的な防災対策
マンションは上層階ほど揺れが大きくなり、過去の地震でも家具の転倒による被害が多く発生しています。
タンスや本棚などの家具は、転倒しないよう金具などで固定しておきましょう。
また、ライフラインの停止に備えて飲料水や食品、カセットコンロなどを備蓄するのも大切な防災対策の1つです。
備蓄する必要量は3日分といわれており、避難所へ移動できないケースを想定したうえで家族の人数に合わせて防災グッズを準備しておきましょう。
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マンションに設置されている可能性が高い防災設備
マンションにおいては、消火器だけではなく、屋内消火栓設備やスプリンクラー設備が設置されている物件が多くを占めています。
また、避難に備えて避難はしごのほか、誘導灯や誘導標識も設置されているでしょう。
なお、災害の発生によってライフラインが使えなくなるのに備え、非常用の発電機や敷地内に災害用井戸を設置している物件も珍しくありません。
避難や救助に支障が生じないよう、一定の高さのマンションには規則に基づいて非常用のエレベーターが設置されており入居する際に確認しておきましょう。
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まとめ
マンションは木造住居に比べると建物が堅固であり、大きな地震が発生しても建物が損傷する危険性は低くなります。
ただし、電気や水道などライフラインが使えなくなる可能性があり、非常時に備えて最低3日分の飲料水や食品など防災グッズを準備しておきましょう。
非常時には家具の転倒防止や防災設備の確認も行い、住環境を安全な状態に保つことが重要です。
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